働く環境を知る
プロフェッショナルとしての「知」を育むために。
プロフェッショナル一人ひとりが自身の個性や価値を最大限に発揮し、新たな「知」を生み、協働できる環境づくりを推進しています。
- 人材育成
- 社内制度・福利厚生
人材育成の方針
三菱UFJリサーチ&コンサルティング（以下、MURC）では、企業理念・使命である「社会に貢献する知的価値創造」を担っていくために、一人ひとりの専門性とキャリアを尊重し、社員の成長と活躍を積極的に支援します。
丁寧な支援とフォローを行って安心して業務に邁進できるようにすると同時に、それぞれの成長課題に応じて、スキル・能力アップや自己研鑽に積極的に取り組めるような選択制の仕組みを多数用意しています。
丁寧な支援とフォローを行って安心して業務に邁進できるようにすると同時に、それぞれの成長課題に応じて、スキル・能力アップや自己研鑽に積極的に取り組めるような選択制の仕組みを多数用意しています。
一人ひとりの社員
能力開発機会の提供
ナレッジマネジメント
交流・ネットワーキング機会の提供
ナレッジマネジメント
交流・ネットワーキング機会の提供
オンボーディング支援
事業本部研修
キャリアディベロップメントプログラム（CDP）
事業本部研修
キャリアディベロップメントプログラム（CDP）
チューター・メンター制度
個別相談対応 等
個別相談対応 等
階層別研修
自己投資支援制度（※1）
リベラルアーツ投資支援制度（※2）
パルスサーベイ
事業本部人材育成部門
人事部 等
自己投資支援制度：会社の承認のもと、ひとり年間10万円を限度に、求められるスキル・知識の習得や、専門性の維持・向上のために、社員が行う自己研鑽に対して会社が支援を行います（例：通信教育、外部研修受講、資格取得講習料・受験料等）
リベラルアーツ投資支援制度：ひとり当たり年間3万円を限度に、本人が自己研鑽に結び付くと考える書籍を自由に購入できます。
ネットワーキング
MURCには、普段の業務では関わることの少ない社員同士が交流を図ることができる場がいくつもあります。ナレッジの共有やレクリエーションの機会を通じて、多様な「知」を持つ一人ひとりが、相手の「知」を知ることで、知的好奇心を刺激し合うだけでなく、新たな専門領域の開拓や仕事での協働（コワーク）等につながるきっかけになっています。
これらの活動には会社からの経済的な補助があり、会社としてこういった活動を促進・後押ししています。
これらの活動には会社からの経済的な補助があり、会社としてこういった活動を促進・後押ししています。
知見交流イベント
ナレッジの共有・創造や社内外のネットワーキングを図るため、知見交流イベントを定期的に開催しています。たとえば、最先端の研究動向をリベラルアーツの観点から学び、三菱UFJフィナンシャル・グループ（以下、MUFG）の社員同士が互いに議論を深め合う「MUFGオープンカレッジ」や、社員自らの関心・問題意識による自主企画のセミナーを開催。毎回、多くの社員が参加し研鑽や交流を深めており、新たなつながりが生まれるきっかけになっています。
社内学会
社内学会とは、互いの専門性の向上や知見の研鑽推進を目的とした組織横断型の社内活動です。たとえば、「農山漁村学会」「環境友の会」「SDGs推進学会」等、14の学会があり、すべて社員が自主的に立ち上げて運営しています。フィールドワークや専門家を招いた勉強会等の活動に加え、社内SNSを活用したメンバー間の情報共有・意見交換等が日々行われています。
社内イベント
社員の有志企画で、ホテルのバンケットルーム貸切の交流パーティーや季節のイベント等を定期的に開催しています。他部署のメンバーと熱く語り合ったり、クイズやゲームを楽しんだり、料理を堪能したりと、楽しみ方は人それぞれです。バンド演奏やクラブ活動の発表が行われることもあります。社内の親睦が深まる会になるよう、準備にも力を入れています。
クラブ活動
野球部、サッカー部、バドミントン部、バスケットボール部、テニス部、フラクラブ、ヨガクラブ等、クラブ活動も盛んです。野球部は東名阪にそれぞれチームがあり、年に一度の拠点対決は大きな盛り上がりを見せます。実力も折り紙つきでシンクタンクリーグ戦（6チーム総当たり）での優勝経験もあります。
※状況に応じて、オンラインでの開催等、活動内容を変更しております。
MURCが輩出した「知のプロフェッショナル」
MURCで知見や専門性を磨いた「知のプロフェッショナル」たちの中には、今、別のフィールドで活躍している人もいます。ここでは、MURCの魅力を振り返っていただきました。
株式会社グロービス・キャピタル・パートナーズ 代表パートナー
仮屋薗 聡一
経営コンサルタントの職務を通じて、クライアント企業と真摯に向き合う中、事業および組織の戦略立案から実施支援まで企業経営にかかわる幅広い知見を得て、そして数多くの実践を行いました。ベンチャーキャピタリストに転身以降、この経験が投資先へのハンズオン経営支援の型となり、多くのスタートアップを上場へ導くための原動力となりました。
中央大学 国際経営学部教授
国松 麻季
多様な分野のプロフェッショナルたちと、ひとつの目標に向かって惜しみなく知見を提供し合い、切磋琢磨できることが魅力です。部内や本部内はもとより、他本部・他拠点の方々とのプロジェクトでは、異なる視点を学ぶ刺激的な機会となりました。在勤中に得た人的ネットワークや経験が、現職での研究教育活動における財産となり、日々活きていると感じます。
柔軟なワークスタイルの実現
多様な制度や選択肢を提供し、一人ひとりの価値観やライフスタイルの変化に応じて、あらゆるワークスタイルを支援しています。
また、さまざまな休暇制度を組み合わせて、長期間の休暇として、まとまったリフレッシュや自己研鑽に取り組むこともできます。
また、さまざまな休暇制度を組み合わせて、長期間の休暇として、まとまったリフレッシュや自己研鑽に取り組むこともできます。
時間と場所にとらわれない働き方
裁量労働制
業務の遂行に関して、進め方や時間配分を本人の裁量に委ねるという制度です。労働時間ではなくアウトプットの質が鍵となり、自分の裁量で始業・終業時間を設定しています。周囲と調整をしながら、自分で自身の仕事の進め方やスケジュールを管理できる柔軟な働き方が可能です。
テレワーク
モバイルPC活用等により自宅勤務や外出先での勤務もできる制度。当社では在宅勤務を推奨し、週の半分以上を在宅勤務とする働き方をスタンダードとしています。在宅勤務手当を支給しています。各地の契約サテライトオフィスも利用可能です。
育児・介護との両立
時差勤務
育児、介護やその他の事情がある場合、1日当たりの所定労働時間はそのままに、始業および終業時刻を前後にずらすことができる制度です。
短時間勤務
小学校を卒業するまでの子どもや要介護状態の家族がいる社員のための短時間勤務制度です。
看護休暇
小学校入学前の子ひとりにつき年間5日（2人以上10日）を子の看護のために取得できます。時間単位での取得が可能です。
配偶者分娩休暇
妻の出産に伴う入退院の付き添い等を行う男性社員が2日間取得できます。
育児休職
子どもが2歳に達するまで休職（一部有給10日間）することができます。育児休暇を取得する男性社員もおり、現在は性別問わず、育児休暇を取得しています。
※別途、遠方勤務等になった配偶者に同行する社員を対象とした帯同休職制度（対象勤務年数2年以上）もあります。
※別途、遠方勤務等になった配偶者に同行する社員を対象とした帯同休職制度（対象勤務年数2年以上）もあります。
在宅保育(ベビーシッター)サービス補助
仕事（職場への復帰を含む）のために、ベビーシッター事業者の在宅保育サービスを利用した場合に、利用料金の割引を受けられます。
介護休暇
要介護状態の家族ひとりにつき5日（2人以上10日）を介護のために取得できます。時間単位での取得が可能です。
介護休職
要介護状態にある家族を介護する場合、対象家族ひとりにつき、通算93日まで3回を上限に分割して休職することができます。
社会貢献・自己研鑽の促進
功労休暇
勤続10・15・20・25・30年の節目の時期、5日間の休暇が付与されます。この休暇を利用して、自己研鑽に励んだり、海外旅行や家族とのレジャー等を楽しんだりしています。
留学休職
勤続年数2年以上で、国内・海外の大学院留学等のために必要な期間、3年を限度に休職を認める制度です。この制度を利用してMBAを取得する社員もいます。
ボランティア休暇
社会福祉、国際協力、環境保全、災害援助等、公共性が高い無償の奉仕活動を行うための休暇です。勤続年数1年以上で、年度最大3日の取得が可能です。
ボランティア休職
勤続年数2年以上で、国際貢献活動や社会に貢献する活動をするために、必要な期間、1年を限度に休職を認める制度です。
積立休暇
年次有給休暇の失効分に相当する日数を毎日累積した範囲内（上限60日）で休暇を取得できます。傷病による長期療養、ボランティアのような社会貢献活動、外部機関の長期研修への参加、家族の看護や介護のために利用できます。
社員を幅広くサポート
心身ともにいきいきと活躍し、安心して働き続けていただくために、資産形成や住宅関連支援等のさまざまなサポートを行っています。
財形貯蓄・利子補給制度
住宅諸制度
（家賃補助・住宅手当）
企業型確定拠出年金制度
福利厚生サービス会員
（ベネフィット・ステーション）
災害特別貸付制度・奨学資金貸付制度
慶弔・見舞金
団体定期保険制度
クラブ活動 等
ダイバーシティの推進
「知のプロフェッショナル」それぞれが、多様な個性や能力を発揮し、自分らしく働くことができる環境を整えています。
えるぼし
女性活躍推進に関する取り組み状況が優良な企業として3段階目の「えるぼし」認定を2017年に取得しています。
くるみん
両立支援制度の拡充等により、「次世代育成支援対策推進法」に基づく認定（愛称：くるみん）を継続して取得しています。
ダイバーシティ経営企業100選
（ダイバーシティ促進事業表彰）
ダイバーシティ推進に取り組む企業へのコンサルティング等、ダイバーシティ経営のすそ野を広げる活動を行っている企業として表彰を受けました。
ダイバーシティ推進に向けた行動計画
女性管理職・役付者登用の推進
女性の積極採用推進（維持・向上）
年次有給休暇取得の推進
仕事と生活の調和に資する職場環境整備
実績
2023年4月1日時点
達成目標
〜2024年3月31日
女性
管理職比率
管理職比率
12%
12%以上
女性
採用比率
採用比率
31.7%
30%以上
- 人材育成
- 社内制度・福利厚生
